IT業界に残業が多い理由は？納期厳守とシステム障害の現場事情

IT業界といえば残業が多いことで有名です。
「炎上プロジェクト」とよばれる長時間残業が絶えない現場を耳にしたこともあるかもしれません。今回は、なぜIT業界に残業が多いのかについて解説します。

IT業界に残業が多い理由

IT業界に残業が多い理由は、大きく分けて以下の2つが考えられます。

• 納期厳守による残業
• システム障害による残業

大まかにはこの2つに分類できます。それぞれ解説していきます。

なお、全てのプロジェクトの残業が多いというけではありません。特に近年では、労働環境改善のために残業時間の上限超過に罰則が加わったりと、いろいろ変わってきていますのでご注意ください。

納期厳守による残業

まずは「納期厳守による残業」です。

システム開発は完成したシステムを顧客へ納品する期限が厳密に決められています。完成したソフトウェア一式をいつまでに納品する必要があるか、事前に契約書に書いておくのです。

そして、その納品日がデッドラインとなり、その日までにシステム開発会社はなんとしてもソフトを完成させようとします。もし、納品が遅れてしまえば契約違反になったり、次の仕事がもらえなくなってしまい、会社の経営に関わってきます。

当然、納品日までに間に合うよう、事前にしっかりと工数を見積もり、スケジュールを引いてからプロジェクトを開始するのですが、ソフトウェア開発の現場では必ず何かしらのトラブルが発生します。

当初不要だと思われていた機能が突然必要になったり、プログラムのバグで求めらている機能が提供できなかったり、想定より性能が悪くてアーキテクチャを見直す必要がでてきたりと、多種多様な問題が発生するのが常です。

ある程度のバッファをスケジュールに組み込んでいても、問題の数、大きさによってはバッファを食いつぶしてしまいます。そうなったときにとれる選択肢は「納期を伸ばす」か「人を増やすか」か「タスクを減らす」かのいずれかです。

いずれも何かしら顧客に負担が生じてしまいます。顧客に負担を生じさせるのはシステム開発会社側にとっても避けたいものです。

そこで、プロジェクト・マネージャーは顧客と自社の代わりに現場の兵隊（エンジニア）を犠牲にすることを選択するのです。

スケジュールが10%遅れているのであれば、メンバーに10%多く働いてもらうのです。エンジニアというのは真面目で責任感が強い（そしてプライドも高い）人が多いため、納期を守るように自発的な残業をするよう仕向けたりします。

スケジュールが遅れているのは自分の能力不足だと思わせたり、休日出勤をお願いしたりして労働時間を増やすのです。

こうしてプロジェクトは炎上し、デスマーチへ突入します。

システム障害による残業

次に「システム障害による残業」です。

システムは開発して納品したら終わりではありません。システムが正常に稼働しているかチェックし、異常があれば駆けつけて復旧しなければなりません。

24時間365日稼働しているシステムでは、運用エンジニアがシフト制で常駐してシステムの保守業務にあたっていることもあります。もし、システムに異常が発生した場合は、障害対応として最優先での対応が求められます。

金融系やインフラ系など社会への影響度が大きいシステムの障害では一刻も早い復旧が求められるため、当然、休日の深夜であっても呼び出されます。そして、問題が解決するまで徹夜での対応をすることもあります。

自分の作ったプログラムでなくても、ソースコードを解析し、原因を特定して修正、テスト、そしてデプロイまで急いで実施します。運用保守要員でなくても緊急となればベテランのエンジニアもヘルプ要員として駆り出されることは多々あります。

そして、システム障害というのは一度修正して復旧したらあとは安心・・・とはいかないのが世の常です。

別のシステム障害が発生し、解決したらまた次の障害が発生・・・・というように連続して襲いかかってくることがあるのです。そうなると当然、勤務時間が長くなり、エンジニアの残業でカバーすることになるのです。

システムがダウンしていて損失が出ている分、顧客からの圧も高いため、マネージャーが間に入ってかばってくれるタイプでない場合は現場のエンジニアの精神的疲労も高くなりがちです。

「あらゆる状況でも障害が発生しないシステム」というのはありませんので、エンジニアである以上はシステム障害を覚悟する必要があります。

終わりに

IT業界に残業が多いことは事実です。しかし、改善できないということではないでしょう。

そのためには、自らのスキルを過信せず、謙虚に過去のプロジェクトから学ぶことが大切です。同じ轍を踏まないように、成功からだけでなく、失敗からも学んでいけば少しずつでも改善されるはずです。

仕事とプライベートを両立できる効率的な働き方を実現できるよう、この問題についてはさらに深堀して行きたいと思います。